東京大学バナー(中) 東大 アラムナイ 寄付のご案内
| ENGLISH | サイトマップ |
東京大学 大学院 情報理工学系研究科
交通アクセス・学内地図
訪問者別ご案内
受験・進学希望の方
留学生の方
(For International Students)
企業・一般の方
修了者の方
高校生の方
高校教員の方
大学生の方
教育と研究
研究科案内
各専攻・教員の紹介
 
コンピュータ科学
  数理情報学
  システム情報学
  電子情報学
  知能機械情報学
  創造情報学
フォーカス(2006〜2016)
ソーシャルICT研究センター
情報理工学国際センター
情報理工学教育研究センター
受賞
ソーシャルICTグローバル・クリエイティブリーダー育成プログラム
グローバル・クリエイティブリーダー 講義
enPiT
データサイエンティスト養成講座(領域知識創成教育研究プログラム)
計算科学アライアンス
創造情報学連携講座
産学連携(R2P/IST等)
情報理工関係イベント
国際交流
(International Cooperation)
他プログラム
科学研究ガイドライン
情報倫理ガイドライン
入学・進学案内 new !
学生支援制度
履修・学籍・諸手続案内
科目等履修生案内
東京大学学務システム(UTAS)
工学・情報理工学図書館
公募情報
ポータルサイト (内部のみ)
ISTクラウド (内部のみ)
研究倫理審査・広報 (内部のみ)
緊急連絡
緊急連絡ページ
関連学部
工学部
理学部
Home > 過去のNews > News
News

ニュース

 2008/02/22
「P2Pサービス」の普及へガイドラインを策定
実験協議会が事業者、利用者向けを公表
データの流出防ぐセキュリティ対策など盛る

 P2Pネットワークサービスの普及に向け、カギとなるガイドラインの内容が明らかになった。P2Pネットワーク実験協議会(会長 浅見徹教授=電子情報学専攻)がコンテンツ配信サービスやソフトウェアを提供する事業者が守るべきガイドラインを策定、公表したもので、利用者のPC端末からデータの流出を防止するセキュリティ対策を講じるなど、利用者が安心・安全にサービスを受けられるようにする内容を盛り込んでいる。協議会では、事業者やコンテンツの開発者にもガイドラインの周知を図るとともに、P2P技術を用いた実証実験を通じて利用者側の意見を取り入れ、内容を充実していく考え。

浅見会長
「P2Pが新時代のネットワークとして市民権を得られるように努力したい」と浅見会長

 このガイドラインは、同実験協議会が開いた第1回シンポジウム(2月19日、東大本郷キャンパスで開催)で明らかになった。策定したのは事業者向けと利用者向けの2種類。2つに分けたのは、利用者が自由にコンテンツを発信するP2Pサービスと、コンテンツ配信事業者が配信ネットワークとして利用するサービスでは、対応が異なるためで、浩電子情報学専攻教授がガイドライン策定ワーキンググループ主査となってとりまとめた。主査は「利用者がP2Pサービスを安心・安全に利用できるようにP2Pサービスが満たすべき要件や、ガイドラインを利用して事業者から適切な情報を受けられると同時に、ブロードバンドネットワークの効率的な利用を促進するという観点からまとめた」としている。P2Pサービスについて、日本ではWinnyに起因する情報漏えい事件が負の遺産として残っているため、この不安がP2P発展の阻害要因にならないように配慮したものとなった。

P2Pネットワークとは
P2Pネットワークとは
※画面をクリックして
拡大画像をご覧下さい
 ガイドラインは両方とも「利用時の情報流通」、「利用者リソースの利用」、「セキュリティ対策」、「サービス主体・サポート」の4部構成とした。この中で、利用者のPCから事業者や他の利用者に流通する情報については、内容、目的を明示し、機密情報の流出を防ぐ対策を講じる。サービスの利用を中止したい場合は簡単な操作で行えるようにし、利用者の要望などを聞くサポート窓口を明示することなどを求めている。主査は「ガイドラインは、画期的なP2Pサービスを実現するうえで欠かせないもの。事業者を主体に内容を組み上げたが、大学や企業の研究所の研究者、開発者、さらにはフリーのプログラマーなどが、サービスやソフトウェアを開発し、成果を社会に出すときに考える一助にしてほしい」と呼びかけた。

 ガイドラインの公表とともに、メディア業界が試みているP2P技術を利用した独自のビジネスモデルによる実証実験の模様も明らかにされた。「Bit Torrent」「Skeed Cast」方式などを駆使した映画のダウンロード配信、アニメ配信のほか、コミュニティFM向けネットテレビ放送、CS放送人気チャンネル同時配信などの実験が公開された。P2P技術への関心が高まっていることを伺わせた。

江ア主査
「事業者、開発者が一体となって、ガイドラインについて考えてほしい」と主査

 P2Pネットワークは新世代ネットワークと位置づけられている。クライアントとしてもサーバとしても振舞う機器(Peer)によって構成する新しい通信ネットワークである。ネットワークに接続された個人のパソコンも送受信の設備として使えるので、動画やアニメなどのデータを自由に配信できる。技術的には(1)ネットワーク上の特定のサーバに処理が集中するのを防ぐことができるので、トラブルの発生が少なく、通信処理の信頼性が高まる、(2)ネットワーク上に流れる情報量の増大に大規模な投資を行わなくても対応できるといった、現在のクライアント・サーバ型ネットワークにはない特徴を備えている。

 米国では、P2P技術を利用し、映画やテレビ番組などのコンテンツ配信サービスが始まっている。新しいビジネスチャンスが期待される中で、日本でもP2P技術によるサービス実現の可能性や、そのために必要なガイドラインづくりを目的に、昨年8月に実験協議会が設立された。今回のガイドラインは東大など28の企業・団体が参加してまとめた。



大学院 情報理工学系研究科 お問い合せ先 東京大学